個人投資家が商品先物取引を行うには、必ず「商品取引員」と呼ばれる法人にその取次を依頼する必要があります。現在は約90社ほどの商品取引員が存在します。

商品取引員は投資家から預かった預けたお金（委託金）を分離保管する義務があり、財務的にも自己資本比率に規制があるほか、定期的に主務官庁の検査を受けなければなりません。

以前は手数料も一律であり、極端にに言ってしまえば「ほとんどどこも同じ」といった状況でしたが、現在は自由化の波にさらされ、各取引員が知恵を絞り、競い合って独自のサービスを展開させています。

それぞれの投資スタイルに合った、信頼できる取引員をお選びください。