最近は公共施設はもちろん、一般の会社の多くでも禁煙、もしくは分煙のところが増えてきています。そしてそういった会社には喫煙スペースがほとんどのところで設置されています。杉村太蔵じゃなくても、喫煙するヒラリーマンにとって「砂漠のオアシス」のような存在です。

そういった喫煙可能なスペースには多くのところで飲み物の自動販売機が設置されています。大企業などでは自動販売機コーナーまであるところも多いかもしれません。

「120円で缶コーヒーを買って、それを飲みながら同僚と一服・・・」

さて、ここで問題です。今あなたは120円でコーヒーを買いました。しかしながら、なぜほとんどの缶コーヒーの値段は120円なのでしょうか？数年前までは自動販売機のジュースといえば100円でした。それが消費税の導入で110円になり、いつのまにか120円という価格がスタンダードな価格になっています。

ニュースでも話題になりましたので、ご存知の方も多いかと思いますが、答えはコカコーラが決めたのです。業界最大手であるコカコーラが自動販売機の値段を120円に値上げしたため、他の企業も便乗で値上げを行った結果なのです。

ここからが本題です。では、120円という価格は「適正な価格」なのでしょうか？

例えば私の事務所の近くの自動販売機は120円の機械の他にも110円の自動販売機があります。また、ちょっと歩けば100円の自動販売機もあります。ディスカウントストアなどに行けば29円で缶コーヒーを販売しているお店もあります。いったい缶コーヒー1本の「適正な価格」とはいくらなのでしょうか？

ご存知のように資本主義経済においては、ものの価格は売り手と買い手のバランスで決定されます。もし120円という価格が不適切なものであるならば、誰も買わないかもしれません。例えば10台の自動販売機が並んでいたとして、1台が120円で他の9台が100円であった場合には、ほとんどの人が100円の自動販売機で購入すると思われます。逆に観光地などで他の自動販売機が150円であった場合には、120円の自動販売機で購入するでしょう。

缶コーヒーの場合には業界最大手のコカコーラが決定した価格に他のメーカーが追随しましたが、他の商品の場合には皆さんどう思いますか？ある一企業の一存によりその価格が決定されたのであれば「適正価格」といったものがわからなくなってしまいます。

「適正な価格」とは市場が決めるものなのです。多くの人が売り買いをすることによりそのものの「適正な価格」というものが形成されます。

これが先物取引の機能の一つである「価格発見機能」というものです。

商品先物市場には日常生活において不可欠なものの「適正価格」を導き出すためのものでもあるのです。

缶コーヒーの例はまたあとで登場します。

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